ウクライナ戦争

今回は昨日の記事で予告しておりましたが、2019～2021年にゼレンスキーの下で報道官を務めた女性がタッカー・カールソン氏の番組に招かれてインタビューを受けた時の暴露話の続きをご紹介します。昨日の記事をお読みになられていない方はまずは下の記事からお読みください。『２年間ゼレンスキーの報道官を務めた女性の暴露話が衝撃的』5/12にタッカー・カールソン氏がご自身のチャンネルで、2019～2021年にゼレンスキーの報道官を務めたウクライナ人女性、ユリア・メンデル(Iuli…ameb

お久しぶりのウクライナ戦争に関するアップデートを以下のビデオより。ドイツは、ウクライナの戦況悪化や経済崩壊、自国内でのウクライナ支援に対する政治的反発（SPDやCDUの支持率低下）などなど、深刻な焦燥感にかられていると伝えてます。例えば、国連でNYに訪れてたドイツのヴァデフル外相は、国連の合間の時間を利用し、ロシアのラヴロフ外相に強く要請して、20分間の短い会談が突如行われたとのことです。欧州側は新たな進展案を持たずに高圧的な態度（ハイブリッド攻撃への脅しなど）をとったため、ロシ

今回は西欧諸国がかなりカオスな状態になってきているので、その状況をご紹介します。まずは一番ヤバい状態になっているのがフランスで、高校生等の未成年の学生によるデモが暴徒化して学校に火を放ったりして、現時点で5,000人以上が逮捕という状態になっています。↓（日本語に変換したもの）Parispolicechiefsaysstudentprotestmovementoutofcontrol,urgespeacefulaction(以下、上

日本は連休中なんですね。この時期に珍しい印象です。さて、アレックス・クレイナー（金融と地政学に強い人）って大体いつもこんな視点ですが、現状を大きな視点で見た場合の説明が分かりやすかったので紹介します。西側の金融・政治システムと、それに対抗して台頭する露中イランを含む勢力との対立についての大きな視点です。西側の金融機関は紛争を大義名分として介入し、対象国を借金漬けにすることで、その国が生み出す富をパリ、ロンドン、ウォール街などの金融中心地へと吸い上げる「合法的な略奪システム」

今、ウクライナを応援しているフリをして、実はロシアへの代理戦争でウクライナ国民が死ぬことは何も気にもしていない西側の「反ロシア連合」の国々、特にドイツとイギリスで面白い動きや世論調査があったので、今回ご紹介します。これは長い間平和ボケしている日本国民にもそっくりそのまま、当てはまるのではないかと私は思います。まず、下のニュースは将来のロシアとの戦争の準備を進めていて、「もし十分な数の兵士が集まらなければ、徴兵制も導入する可能性がある」と言っているドイツ・メルツ政権に対して、若者が

へ〜、ドイツは相変わらずウクライナ支援が凄いですね。ドローン数千機とお金をあげ、さらにはウクライナとロシア本土に撃ち込める長距離ミサイルの開発も約束したそうです。こんな感じだからか、メルツの支持率は現在11％で、1桁台に落ちても不思議はないレベルになってます。あのトランプですら30％台の支持率保ってるそうなので、かなり酷いですね。支持率が見せるのは、国民は自国経済救済よりもウクライナに税金が投入される事への反対も大きいと思われます。また、ウクライナと共にロシアと戦争するのも嫌と思います

こんにちは。2026年も後少しとなりました。激動の年で「丙午」「一白水星」で何かあるだろうとは予測してましたがこんなに色々な事があろうとはびっくりです。■2026年について1/2月でミラノオリンピックがありましたが直ぐにイランとアメリカ、イスラエルの戦争が始まり、フォルムズ海峡が閉鎖となり原油の調達が出来ず世界的にパニックとなりそのまま現在に至る。。。これは「丙午」火のエネルギーが強くなったのでしょうか?戦火という意味かもしれません。また宿曜占星術で2022年