石井京子

一般社団法人日本雇用環境整備機構（理事長：石井京子、本部：新宿区）が、発達障害を持つ社員が職場にいたときに知っておくべき事例をユーチューブで解説する動画を無料配信しています。Q&A事例はまだまだたくさん所有していますので100話くらいまではシリーズ化する予定で、今回はその第一弾動画『職務遂行を妨げるこだわりの強さについて』となります。みなさんの職場でも「障害者雇用というものの何から手を付ければいいのかな？」という上司がいたら本動画をご紹介ください。まずは社内研修で従業員の知識と意識を高め

一般社団法人日本雇用環境整備機構（JEE：東京都新宿区、理事長石井京子）が『雇用環境整備士資格（第Ⅱ種上級課程＝アドバンスコース）講習会』を開催します。■雇用環境整備士とは本機構では、育児・障害・エイジレス（高齢者）の雇用促進と受け入れるにあたっての適正な職場環境整備のために、役員・管理職・人事総務担当部局にこれら対象者の雇用前または雇用後の専門知識者である雇用環境整備士を育成・養成・設置を推進しています。雇用における労働関係法令や受け入れた際の知識と情報を講義し、知識を習得した者

一般社団法人日本雇用環境整備機構（JEE：東京都新宿区、理事長石井京子）が『コロナ禍における障害者雇用について人事担当者が知っておくべき知識講習会』を開催します。■コロナ禍だからこそ知っておかなければならない障害者雇用のポイントがあります。法定雇用率は令和３年３月より民間企業の場合は2.3％へ引き上げられ、対象企業も従業員数43.5人以上の中小企業にも拡大されました。企業規模に関わらず、全ての企業で障害者雇用を促進するため、令和元年６月の法改正により、『障害者雇用に関す

一般社団法人日本雇用環境整備機構（JEE：東京都新宿区、理事長石井京子）が『雇用環境整備士資格（第Ⅱ種上級課程＝アドバンスコース）講習会』を開催します。■雇用環境整備士とは本機構では、育児・障害・エイジレス（高齢者）の雇用促進と受け入れるにあたっての適正な職場環境整備のために、役員・管理職・人事総務担当部局にこれら対象者の雇用前または雇用後の専門知識者である雇用環境整備士を育成・養成・設置を推進しています。雇用における労働関係法令や受け入れた際の知識と情報を講義し、知識を習得した

一般社団法人日本雇用環境整備機構（JEE：東京都新宿区、理事長石井京子）が令和3年度の『雇用環境整備士資格（第Ⅰ種～第Ⅳ種）講習会』を開催します。雇用環境整備士とは、育児・障がい・エイジレス・学生といった対象者の雇用促進と受け入れるにあたっての適正な職場環境整備のために、役員・管理職・人事総務担当部局担当官向けに専門知識を有する管理者の育成・養成・設置を推進することを目的とした同機構の認定資格で、Ⅰ種（育児者雇用）・Ⅱ種（障害者雇用）・Ⅲ種（エイジレス・高齢者雇用）・Ⅳ種（学生雇用）の4種

一般社団法人日本雇用環境整備機構（JEE：東京都新宿区、理事長石井京子）が令和2年1～3月に「障害のある社員の受け入れに際して、職場の同僚社員への啓発・指導のために管理職及び人事担当者が知っておくべき知識講習会」を開催する。法定雇用率は平成30年４月より民間企業の場合は2.2％へ引き上げられ、対象企業も従業員数45.5人以上の中小企業にも拡大されました。雇用率未達成企業において300人未満の大企業では30％が、45人以上100人未満の中小企業では93%もの企業が障害者雇用ゼロ企業

一般社団法人日本雇用環境整備機構（JEE：東京都新宿区、理事長石井京子）が令和元年7～9月に「令和元年版、発達障害のある人の面接・採用のために役員・管理職及び人事担当者及び支援者が知っておくべき知識講習会」を開催する。発達障害には自閉症・アスペルガー症候群やADHD(注意欠陥多動性障害)、LD(学習障害)等があることが知られています。平成30年4月の精神障害者の雇用の義務化、平成31年2月には初めての国家公務員試験障害者採用選考が行われ、過去最高の障害者雇用率が続く中で精神・発達障害

一般社団法人日本雇用環境整備機構（JEE：東京都新宿区、理事長石井京子）が、情報交流制度加盟員に向けた情報誌（無料）をネットで発刊しました。公益事業団体であるため、活動に賛同いただける方々からの有志（＝情報交流制度会費）により運営している組織ですが、この度加盟員の方々にのみ限定で情報提供する機会として本誌が創刊された。加盟員には毎月情報誌が配送される。特集は毎月加盟員の方のためだけに学識経験者が書き下ろす貴重な原稿ばかりですので業務において知識習得において、参考にした記事が期待でき

一般社団法人日本雇用環境整備機構（JEE：東京都新宿区、理事長石井京子）が平成30年8～9月に「発達障害の従業員と働くために役員・管理職及び人事担当者及び支援者が知っておくべき知識講習会」を開催する。発達障害には自閉症・アスペルガー症候群やADHD(注意欠陥多動性障害)、LD(学習障害)等があることが知られています。毎年障害者の就職件数が右肩上がりで伸びる中で、発達障害者の採用が増えてきました。また、職場適応がうまくいかない既存従業員の中にも発達障害と診断される人がいます。2016年4月の

一般社団法人日本雇用環境整備機構（JEE：東京都新宿区、理事長石井京子）が平成30年2～3月に「発達障害の社員の雇用管理のために管理職及び人事担当者及び支援者が知っておくべき知識講習会」を開催します。発達障害には自閉症・アスペルガー症候群やADHD(注意欠陥多動性障害)、LD(学習障害)等があることが知られています。毎年障害者の就職件数が右肩上がりで伸びる中で、発達障害者の採用が増えてきました。また、既存の社員の中にも職場適応がうまくいかずに発達障害の診断を得ることがあります。2016

一般社団法人日本雇用環境整備機構（JEE：東京都新宿区、理事長石井京子）が平成30年2～3月に「－個人情報保護法改正でほとんどの事業者が対象になります－平成29年法律改正対応版『雇用主が知っておくべき個人情報保護法改正の解説とポイント講習会』」を開催します。親族が救急車で病院に運ばれたとき、家族と名乗って電話したにもかかわらず、病院の担当者は患者の容態は「個人情報」なので教えられませんといった対応を受けたり、仕事をしていても調査やデータ収集に関して「個人情報の壁」にあたることはしばしば

オフィスタは「雇用環境整備士資格制度」の運営を受託しているため、全国各地で講習会運営をしているわけですが、今夏は札幌・仙台・大阪・福岡を巡り、東京会場で締めくくります（東北地方での本講習開催は初）。雇用環境整備士の講習会が盛況ということは育児・障害・エイジレスの雇用に対して関心をお持ちの企業が多いということを意味します。特に地方会場はどこも熱心な受講者が多いという印象です。受講者の大半は企業の人事担当者・ハローワーク職員・学校就職課担当者・行政庁職員・人材派遣会社営業マンなどが中心で、東

へるすあっぷ21（発行：法研）2017年7月号特集記事「職場における発達障害への対応」発達障害と就労につき一般社団法人日本雇用環境整備機構理事長石井京子氏が回答。・発達障害者の就労件数は増加傾向にある・職業訓練と外部支援員で就労をサポート・上司と人事の定期面談が成功のキーになるhttp://www.offista.com/data/press/170619.pdf一般社団法人日本雇用環境整備機構は育児・障害・エイジレス雇用の促進のために、これら対象者を受け入れる企業

『発達障害のある大学生が感じる学生生活のとまどういと、就活への不安にこたえる72問。大学入学から就職活動まで、学生生活でつまずきやすいポイントをＱ＆Ａ形式で徹底解説。発達障害の人の学生生活――。「決まったクラスがないので不安」「困ったときに助けを求められません、誰に支援を求めたらいいでしょうか」「サークル活動で孤立してしまいました」「就活の進め方がわかりません」「家族はどのようなサポートをすればいいでしょうか」など、就職課をはじめとする大学関係者や発達障害の人のための一冊。』発達障害の

一般社団法人日本雇用環境整備機構（JEE：東京都新宿区、理事長石井京子）が平成29年度第1回の『雇用環境整備士資格（第Ⅰ種～第Ⅲ種）講習会』を開催する。雇用環境整備士とは、育児・障がい・エイジレス対象者の雇用促進と受け入れるにあたっての適正な職場環境整備のために、役員・管理職・人事総務担当部局担当官向けに専門知識を有する管理者の育成・養成・設置を推進することを目的とした同機構の認定資格で、Ⅰ種（育児者雇用）・Ⅱ種（障害者雇用）・Ⅲ種（エイジレス・高齢者雇用）の３種に分かれており１種目以上を履修