日経平均予想レンジ

4/16の前場結果ショートでした。+2304月前場累計-10304勝8敗0分本日の前場はどうなりますか～幸運を期待してます(^O^)/有料メール配信をご希望される方は下記よりお願いします(^-^)/↓↓↓↓＊会員募集詳細＊

後場本日のサブサイン!後場寄り付きで買いです。後場引けで決済します。メインのサインは、当会員様へメールで配信させて頂きました！よろしくお願いします！2/22の後場結果！サブサイン+1452月収支累計+955メインサイン+1452月収支累計+1015ポチっとよろしくお願いします！お知らせ！！会員様、読者様には大変お世話になっております。この度、会員様、読者様のご要望に答えまして、2011/9/22より、後場の取引に加えて、前場と後場の取引も追加させて頂

トレード目線おっはようございます今週前半は多くの材料が出ましたねまたそれにより、相場が大きく動いたので再度目線の確認をしようと思いますUSDCPIの結果が前年比予想を大きく上回りましたこれにより、インフレ長期化懸念が高まる↓米長期金利の上昇FOMCメンバーのブレイナードFRB副議長が退任する見込みEURラガルド欧州中央銀行（ECB）総裁「3月に５０bpの利上げを実施するつもり」「物価上昇圧力は強く、基調的なインフレ率は

欧米株と比べた日本株の出遅れぶりがめだちます。その理由は、コロナ禍からの企業業績の回復が見劣りしていたうえ、国民のワクチン接種の遅れがグローバル投資家に嫌われたからです。高値を次々と更新していく欧米の株価指数と比べた日本株の出遅れが目につきはじめたのは、4月に入ってからです。最初の理由は、急上昇してきた米長期金利が頭打ちになったことです。米10年債利回りは1～3月に0.9％から1.7％まで大きく上昇した後、4月以降はおおむね1.6％を中心とした狭いレンジで推移しました。日本株は米長期金利への

暗号通貨(仮想通貨)ビットコインが高値から2週間で約50％下落し、3.2万ドル(約350万円)を一時割り込みました。イーサリアムも同じく約50％下落しました。好調だったNYダウや日経平均株価なども急落し、暗号通貨だけの下落にとどまらず相場全体にも影響を与えているのでしょうか？今回の下落の大きな要因は、テスラ社のイーロン・マスクCEOが、EV(電気自動車)購入決済時のビットコイン受け入れを撤回したことです。その数日前にもビットコイン採掘にかかるエネルギー消費に対し、「常軌を逸している」とツイ

応援していただけると励みになります！テーマ動画（妙な事になってきましたよ…）何か米国の金融市場もマジで壊れて来ましたね…HFT（高速取引）による”マーケット・チート・メイク”で儲けようとしたヘッジファンドが逆に担がれて、更にイカサマ強制売却で援護射撃とは・・・もう市場が壊れたとしか言いようがありません。証券会社が追証にもなっていない株式を勝手に売り飛ばすなんて前代未聞のぶっ壊れ方です！（笑）これは非常に悪い兆

ファンダメンタルズよりも、テクニカルと需給要因が理由でしょうね。陰の陰はらみで反発。チャートは煮詰まる。買いブタさん、一緒に戦いましょ

―5G活用で関心、政府後押しで普及に期待―新型コロナウイルスによる感染拡大が止まらないなかにあっても、日本株については底堅さが見え始めた。いまだ予断を許さない状況ではあるものの、日本の感染拡大状況が欧米に比べて緩やかなことや、現時点で医療崩壊が起こっていないことなどがその理由として挙げられよう。また、日銀が企業の資金繰り支援に加えて、株式ETFの買い入れ枠を6兆円から12兆円に増額したことも相場の下支えとなっている。物色の傾向としては引き続き新型肺炎に関連したものが賑わっているが、その関

3/31ヤフーファイナンスのユーグレナの記事まとめ！★9:12ユーグレナ－反発特有成分が免疫・神経細胞に作用することを示唆ユーグレナ<2931>が反発。同社は30日、微細藻類ユーグレナおよび特有成分パラミロンが免疫細胞や神経細胞に作用することを示唆する研究結果を確認したと発表した。同社は細胞内の情報伝達に関わるカルシウム濃度の変化を指標とした。ユーグレナおよびパラミロンが、免疫細胞の一種である樹状細胞や、腸管の知覚神経細胞に与える影響を確認したところ、免疫細胞にはパラミロン

●過去の例を見ると早期回復は無理か相変わらずコロナウイルス禍の影響で市場は各国とも大きく乱高下している。高値から見るとアメリカの場合は40％近くまで下落したし、日本も30％以上は下がったので、これは下落ではなく、暴落と言っていいだろう。通常はこれぐらいの下落率であれば、概ね底値圏に到達したと考えていいが、今回の場合はまだまだ予断を許さない。今後、感染者および死者がどれぐらい増えるかも極めて深刻で重大な問題だが、経済の面から見れば、経済活動の縮小がどこまで企業業績に影響を与えるかが

―新型コロナウイルスの影響直撃で3月は6勝17敗1分け、上場中止銘柄も相次ぐ―大波乱の3月が終わり、明日から4月相場が始まる。コロナウイルスの感染拡大で世界的に株式市場は大幅安を余儀なくされた。そんなコロナショックに揺れた、象徴的な市場のひとつがIPOマーケットだ。3月は24社のIPOがあったが、初値が公開価格を割り込む銘柄が続出し、上場中止に追い込まれる企業も相次いだ。来週からは4月のIPO銘柄が登場するが、果たしてリベンジはなるか。●新型コロナの影響直撃、公開価格割れが続出この3

新型コロナウイルスの流行が広がっている。特に、遅れて感染者数が急増した欧米諸国の状況は、かなり厳しい。筆者は祈ることしかできないが、早期の収束を願う。また、最前線でこの病気と対峙しておられる医療関係者の方々のみならず、諸国の政府でこの問題に昼夜問わず取り組んでおられる方々、また必要な物資を供給しておられる生産者、物流業者、小売業の皆様には心より感謝したい。加えて多くの企業や自営業者には、売り上げの激減や資金繰りで、心労がかさむ向きを多いことと拝察する。■主要国の株価はすでに「底値圏」を

―さらばオフィス、外出自粛と経済活動継続の連立方程式の解ここに―新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大を背景に、テレワークの運用が急速に進んでいる。今年、満を持して開催されるはずだった東京五輪において、都心部の交通混雑緩和策として官民挙げてのテレワーク推進だったが、くしくも新型コロナ感染拡大が一気に加速させる格好となった。「ロックダウン」（都市封鎖）という言葉も囁かれるなか、事業継続のため企業のテレワーク導入に向けての動きは、更なる広がりをみせることになる。●「まさにぎりぎりのところ」

投資情報会社・フィスコが、株式市場の3月23日～3月27日の動きを振り返りつつ、3月30日～4月3日の相場見通しを解説する。＊＊＊先週の日経平均は週初から意外な底堅さをみせ、週を通してみれば上下に2000円もの値幅が生じる値動きの激しい1週間となった。米政権による大規模経済対策における与野党間の合意に難航が生じているとの報道が伝わったことで、週初月曜日には、寄り付き前のシカゴ日経225先物が一時15060円まで急落する局面もみられたが、直後の日経平均は予想外に上

―さらば4G時代、5G商用サービス開始で上昇トレンドに向かう有望株を大発掘―次世代通信規格である「5G」の国内商用化がついにスタートした。ＮＴＴドコモ<9437>は3月25日から、ＫＤＤＩ<9433>は26日から、ソフトバンク<9434>は27日から順次5Gサービスを開始しており、これに合わせて株式市場でも関連銘柄に熱い視線が向けられている。人工知能（AI）やIoTの普及が進むなか、高速大容量、同時多数接続、超低遅延を3本柱とする5GはAIやIoTをつなぐ神経回路となり得る

―下落率の大きい銘柄を拾って水準訂正を待つ、波乱相場を乗り切る逆張り作戦とは―新型コロナウイルスによる感染症（新型肺炎）の拡大を受けて大きく落ち込んだ株式市場だが、ここにきてやや落ち着きを取り戻してきたかのように見える。もちろん、新型肺炎の感染者数は現在も増加の一途をたどっており、3月25日には東京都の感染者数が新たに41人増加し、3日連続で過去最多を更新したことが発表された。小池百合子知事は都民に今週末の「不要不急の外出」を自粛するよう要請しており、感染拡大に警戒感を強めている。ただ

―全固体電池、急速充電器などEV周辺に投資のチャンス、注がれるマーケットの視線―新型コロナウイルス感染拡大の影響で景気の先行き不透明感が強まり、東京市場は株価の大幅な調整が続いていたが、ここにきて大きく切り返しに転じている。ここは成長シナリオをしっかり描ける銘柄で乗り切りたい。そのなか、電気自動車（EV）は地球環境保護の観点から、普遍的なテーマ性でマーケットの注目度が高い。厳しい環境規制をクリアするために、世界的にEVへのシフトが進むなか、国内では、86の自治体が二酸化炭素の排出量を2

―衝撃的なロシアの減産拒否、新型コロナ感染拡大の影響により需要急減の恐れも―新型コロナウイルスの感染拡大と並び、株価の波乱要因として市場関係者が警戒感を強めているのが「原油価格の急落」だ。今月初旬にロシアが追加減産を拒否したことを契機に、原油価格は一時18年ぶりの安値水準に下落した。この原油急落は「米国のシェール企業つぶし」を狙ったものともみられているが、価格低迷は長期化も予想されている。原油価格の急落は米株式市場の下押し要因となり、コロナショックによる混乱に拍車をかけている。●WTI価

2020年3月16日、米国株は過去最大の下げで2,997ドル安となりました。米国市場は2020年3月に入ってから下げトレンドに入り、売りが売りを呼ぶ展開が続いています。株価だけではなく、米国の実態経済でもネガティブなニュースが次々に報道されています。たとえば、・米ユナイテッド航空は50％減便・全世界のディズニーランドが休園・アップルが中国をのぞく全営業店を3月27日まで休業すると発表など、ヘッドラインには暗いニュースが並んでいます。幅広い業種がコロナウイル

株価の大幅下落に、気が気でない人も多いのではないでしょうか。リーマンショック級の暴落を5回も経験した経済コラムニストの大江英樹さんが語る、今絶対やってはいけないことと、この状況をチャンスに切り替える方法とは――。■コロナ暴落にどう向き合うかこのところコロナウイルスによる影響で世界中の株式市場が大きく下落しています。3月18日現在での日本の日経平均株価は1万6726円となり、2月17日の2万4066円から1カ月もたたないうちに30.0％という大幅な下げとなりました。メディアも「リーマンショッ

2019年10月の消費税増税実施の際、安倍晋三首相は「リーマンショック級の事象が起きない限り、予定通り実施する」と念を押して、増税を強行した。■新型コロナ対策の「小出し」は避けよだが、まさに、そのリーマンショック級の事象が起きたのだ。その意味で言えば、消費税は元に戻すのが道理と言える。しかし、人の動きを止めている今、経済効果やシステム変更による現場の混乱を考えると、現実的ではない。再び、2008年のリーマンショック時に行われた現金給付が取り沙汰されている。あの時は1万2000円だったが

3月第3週の日経平均は、3年4カ月ぶりとなる16000円台に下落し、NYダウは2017年2月以来、ほぼ3年1カ月ぶりとなる2万ドル割れと「コロナショック」の落ち着きどころがまだ見えない。米欧の量的金融緩和の再開もブレーキ役とならず、追加景気対策による相場下支えに関心はシフトしている。先週（3月16〜19日）の動きを振り返り、来週（3月23〜27日）の日経平均の展望を解説する。（ZUUonlinemagazine編集部・天野秀夫）■なるか彼岸底！有名な相場格言に「節分天

日経平均株価の「2020年の値動き予測」の最新版を公開！2月25日～3月19日の4週間で6000円超も暴落した「日経平均株価」の今後の値動きを大予測！3月21日発売のダイヤモンド・ザイ5月号は、新型コロナウイルスの感染拡大による経済や企業への影響を予測した「【緊急大特集】どうなる日本株」を掲載！この特集では、アナリストなどのプロ68人への緊急アンケートの内容を紹介しているが、状況は刻々と変化しており、米国の景気対策など、アンケートを行った後から新しく出てきた情報もある。そこで今回

米国株は新型コロナウイルスの感染拡大の影響で“歴史的な急落”が続くも、アナリスト5人が「3月が底」と予測！3月21日発売のダイヤモンド・ザイ5月号は、特集「今こそ“買い”の【米国株】100」を掲載！この特集では、これから大幅上昇しそうな期待の米国株を紹介。また、米国株の主要指数である「S＆P500」と「ナスダック指数」の今後の動きについても、米国株のプロ5人に予測してもらっている。しかし、新型コロナウイルスの感染拡大に伴って、米国株を巡る状況は刻一刻と変化している。そこで、ダイヤモ

―新型コロナウイルスが収束後、SNSを活用したマーケティング新時代到来へ―新型コロナウイルスの中国以外の感染者数が、イタリアなど欧州で急拡大している。中国以外の感染者数が5割を超えるなど、世界は新型ウイルスの感染問題という試練に直面している。米国ではトランプ大統領による「非常事態宣言」を経て、米連邦準備制度理事会（FRB）も再び臨時の会合を開き、政策金利を一気に1％引き下げ、事実上のゼロ金利政策に踏み切ることを決定した。これに続き、日本銀行は金融政策決定会合を前倒しで開催し、ETF買い入れ

株式相場の乱高下が続いている。この乱高下は見たことがない水準で、「壊れた時計の誤表示」かのように、あり得ない下落幅だ。例えばNYダウの下落なら「1000ドル、2000ドルは当たり前！次は3000ドルもあるよ！」という、バナナの叩き売りのような叫び声が聞こえてきそうだ。しかし、「乱高下というからには、上がったり、下がったりなのだから、必ずしも、下がるばかりではないはずではないか？」と思ったあなたは、相場の素人だが、賢い。正しい。理論的には正しい。それでも、現実的には「乱高下」とは、株式投

●下げ止まるのはいつなのかジェットコースターの「コロナ相場」今回のコロナショック、株式投資家としてはたまらない状況です。私がダイヤモンド・オンラインに最初に新型肺炎の記事を書いた1月17日が日経平均の高値のピークで、そこから2カ月の間、株価はジェットコースターのように下落を続けています。1月17日に2万4115円の高値をつけた日経平均は、3月18日の安値で1万6358円まで下がりました。特にヨーロッパ全域にコロナが広がってからここまでの2週間の下げがきつい状況です。さて、株価はこ

―“在宅勤務”が広がるなか、オフィスとは異なる新たな防御策が求められる局面に―いまだ猛威が収まらない新型コロナウイルスにより、社会全体に不安感と閉塞感が広がっている。ワクチンや治療薬の開発が世界中で進められているが、現時点ではマスクの着用や人混みを避けるなどの自衛手段しかない。政府は感染の拡大防止策のひとつとして企業にテレワークの導入を推奨し、学校の臨時休校でその必要性は更に高まっている。ただ、テレワークを活用して自宅などで仕事を行う場合、十分なセキュリティー対策が施されていなければ情報

●適切なリスク管理で退場者を出さなかったのが不幸中の幸い日経平均の週間下落幅が過去最大を記録するなど、株式市場は崩壊状態です。それを受け、堅調だったDFRポートフォリオも壊滅的な打撃を受けました。下落時にゆっくりと2回買い下がりました。現状は報われてはいませんが、やがて報われる時がくるでしょう。非常事態を受け、私は今後2カ月間をDFRポートフォリオのパフォーマンスを集中的に改善する期間と位置づけており、今回はその考え方や方策を助言します。まずは最も重要な助言です。株式投資は余裕資

―迷走する五輪開催への道、迫る決断のタイムリミット―新型コロナウイルスによる肺炎の脅威が世界を震撼させている。感染拡大により、日本を含め世界各国で相次ぎ大規模イベントが中止となる状況下、急浮上したのが今夏開催される予定の東京五輪の「延期論」だ。現実味を帯びたのは、トランプ米大統領の「1年延期したほうがよい」という発言だった。これが伝わると日本国内では、さまざまな意見が噴出することになった。五輪中止も囁かれるなか、一部では「延期ならば、まだマシ」（観光関係者）との声も聞かれ始めている。延期