古森義久

今日は勉強をしてきました。😊麗澤大学オープンカレッジの講座「激動する世界の読み方」（古森義久先生）を受講して参りました。ともかく、明快です。素晴らしい！教壇に立ったまま90分の講義。たぶん80歳を越えておられる先生による、複雑多岐な世界情勢の深い分析に頷きながら拝聴いたしました。本日は秋の講座の３回目。テーマは、「テロリズムと国際情勢」でしたが、受講生の関心の高い日中対立の現下の情勢にも冒頭に言及をされました。先生に言わせれば、「かえっていいことじゃないか」とおっしゃるのです。

特筆すべきは、何と言っても古森義久先生のインタビュー記事でした。写真。元大統領補佐官フレッド・フライツへのインタビュー「トランプは日本に友好的」。世の中、短絡的な思考ばかり、ですナ。「複眼的思考」が出来ないんですね。世の中、「トランプが悪い」ばかり。新聞・テレビのレベル低っ！とほほ。さて、古森インタビュー（骨子）。①インタビューしたフレッド・フライツは、現在「アメリカ第一政策研究所（ＡＦＰＩ）」の副所長。ＡＦＰＩは「トランプ氏のシンクタンク」。②同研究所は、常勤の研究

ベトナム戦争において、直接の当事国ではなかった日本の影は薄い。ベトナムへ兵士を送り込んだ在日米軍基地の他、ちょっとでも目立ったのは「ジャングルブーツ」やトランシーバーの日本メーカーぐらいではないか。ま、ベ平連も付け加えておこうか。開高健が暴露したように、日本人記者の現地からの報道は総じて浅薄なものだった。古森義久と近藤紘一も、彼らの共著「国際報道の現場から」で問題点を指摘している。しかし、当時は毎日新聞の記者だった古森が後に著した「ベトナム報道1300日」は、紛れもなく存在していたベトナム

昨夜（４／30）のＢＳフジ。「プライムニュース」。「アメリカが敗北した日ベトナム終戦50年の傷トランプ主義の源流か」。生放送です。見応え、聞き応えがありました。既成メディアが「トランプが悪い」という一面的な見方しか垂れ流していないなかにあって、この番組はやはり光っておりました。古森義久（元産経新聞ワシントン駐在客員特派員）をはじめ、出演者の人選がイイですよ！唯一残念なのが、反町キャスターがいなかったこと。早期復帰に期待しましょう。《ベトナム戦争終結から50年。圧倒的な軍事力を背

さよなら、徳岡孝夫さん！毎日新聞には、もう林三郎さんや徳岡孝夫さんのような記者はいないのでしょうか？［２０２５・４・１６・水曜日］今朝（午前６時）、産経新聞を手にして社会面の訃報欄を見て、徳岡孝夫さんが４月１２日に亡くなられていたことを知りました。享年９５。産経の訃報欄はあまりにも小さく、所属していた元毎日新聞の訃報記事は以下の通り。＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝元サンデー毎日の徳岡孝夫さん死去95歳三島由紀夫に檄文託される毎日新聞2025/4/1514:2

昭和40年２月９日の産経抄。あと１カ月と少しで、ベトナム戦争終結から50年目である。「ベトコンはホー・チミンの傀儡（かいらい）」だというのは、当時としてはまっとうな分析だと思う。誰が執筆したのだろうか？ベトコン内部に北ベトナム兵士がどのように入り込んでいたか、そして南北統一後にベトコンの政治組織だった南ベトナムの「臨時革命政府」が北ベトナムによってどう扱われたかを知れば、ただ利用されていただけという結論に達する。日本人記者による著作なら、古森義久の「ベトナム報道1300日」が参考になるはず。

トランプ大統領のことを知りたければ、古森義久、中林美恵子、両氏の新刊本を読めば大丈夫?[2025・1・26・日曜日]トランプ政権が発足し、いろいろと注目すべき決定を打ち出しているようです。ボルトンやポンペオに付いていた警護サービスを解除するとか?歴代大統領の警護は死ぬまでつくと聞いたことがあります。さすがに元大統領の警護に関して、解除する権限はトランプさんにはないでしょうが、ケースバイケースで警備をつけるレベルの要人(元要人)に関しては、「生殺与奪の権利」を持っているのでしょうか?こう

佐々江氏の言動は、米国の分断をしていないというのは外務省の自己弁護でしかない。古森義久氏の保守主義の勝利だということこそ正しい。米国民主党の左派リベラル政治の終焉だ。多様性、公平性、包括性というポリティカル・コレクトネスに米国民は疲れたうんざりしている。米国は自国ファーストで何が悪いのか、米国は自由、人権、法の支配を守るために多くの犠牲を強いられてきた。朝鮮戦争、ベトナム戦争等で多くの若者の「いのち」を自由世界を民主主義を守るために捧げた。そのことを国際社会は評価もしない。それでも、米

米国の第４７代大統領に共和党のドナルド・トランプ氏が米東部時間２０日正午（日本時間２１日未明）に就任した。首都ワシントンの連邦議会議事堂で行われた就任式の演説で不法移民取り締まりなどを優先課題に挙げ、「米国の黄金時代」をつくると豪語をした。大勝の自信だ。約３０分に及んだ演説では「２０２５年１月２０日は米国民にとって解放の日になる」と表明。昨年７月の自身に対する暗殺未遂を念頭に「米国を再び偉大にするため、私は神によって救われた」と述べた。ヴァンス副大統領の子供が可愛いかった。トランプ後継

「中共の嘘」を見破るための十数冊の本とは？「日土友好」はありえても「日中友好」はありえない？［２０２４・１２・１・日曜日］今日から師走ですね。NHKの現代史がらみの番組はあまり見ることはないのですが、２０２４・１１・３０夜に放送された「新プロジェクトX」「海底トンネルでアジアとヨーロッパをつなげ悲願１５０年の地下鉄へトルコ伝説の難工事」は、ついつい見てしまいました。１５０年間も着工されなかった世紀の難工事、トルコ・ボスポラス海峡海底トンネル。厳しい地形条件を恐れて世

防衛力の増強は大きな戦争抑止になる。平和を目指しているから、日本も米国もパワーポリテックスでリアリズム外交で強い国家になることで悪の枢軸である中国、ロシア、北朝鮮に日本侵略をさせないことになる。平和を望むなら戦争に備えるべきである。敵は逃げて行くだろう。【トランプ氏】『賢明な指導者は常に自国民の利益を優先し、自国のことを第一に考える。未来はグローバリストのものではない。未来は愛国者のものだ！』研ぎ澄まされた国益の観念で政治を行うべきである。グローバル主義は終わった時代の趨勢はナショナリ

q古森義久氏米大統領選は日米の識者や主要メディアの予測と主張の間違いを見事なほど証する形となった。共和党のドナルド・トランプ前大統領は民主党のカマラ・ハリス副大統領に圧勝した。トランプ氏は開票過程で一貫してハリス氏に明確な差をつけ、激戦州も次々に制した。しかも全米の総得票数でハリス氏を数百万票も引き離している。共和党候補が総得票数でも勝てば20年ぶりだ。この展開は米国、日本両方での「大接戦」という予測とはまるで異なった。開票や集計では争いが続くとも予測されたが、勝者の確定は円滑で敏速だっ

米大統領選挙は5日投開票され、米東部時間6日午前5時半（日本時間午後7時半）過ぎ、共和党候補のドナルド・トランプ前大統領（78）の勝利が確実となった。米CBSなど、主要現地メディアが相次ぎ報じた。勝敗を決めるとされた激戦7州のうち、4州でもトランプ議員が勝った。ここ半歳くらい、CNNを視聴をしたが、民主党のハリスの演説を聞いて唖然とした。政策を訴えないで、トランプはヒトラー、民主主義の敵だって平然と言っている。虚しさが込み上げるものだった。それに対してトランプは不法移民、インフレ対策を

お誕生日おめでとうございます！1931年ルパート・マードック(#RupertMurdoch)🇺🇸🇦🇺、35年喜多道枝、41年古森義久、48年ドミニク・サンダ(#DominiqueSanda)🇫🇷、49年オスマン・サンコン🇬🇳、50年麻実れい、渡辺哲、🎹カティア・ラベック🇫🇷、平口広美✏️、51年松崎悦子(チェリッシュ)🎤、52年簑田浩二⚾🏌️‍♂️、竹田和夫🎸、54年BORO🎤、55年🎤ニーナ・ハーゲン(#NinaHagen)🇩🇪、56年小宮孝泰、58年織田哲郎🎵、59年板野一郎🖌️、60年佐藤

今や落日、インチキエリートのダボス会議。次の標的は水田稲作？牛のゲップもあかんとか？アホか。ううむ。大谷翔平くんのような二刀流は、やっぱり凡人には無理なんかな？いやいや、例に出すのもおこがましい話ですが、つまりは拙ブログとYouTubeの二刀流のことですがな（笑）。今日は編集に時間がかかってしまいましたわ。まあ半分は楽しみながらやnaniwakawaraban.jpこちらは上記のミラーサイトです。ううむ。大谷翔平くんのような二刀流は、やっぱり凡人には無理なんかな？いやいや、例に出す

北ベトナム代表団が日本の不誠実さを非難したのは４月９日だった。その前々日、サイゴンの大統領宮殿（官邸）が南ベトナム空軍機によって爆撃されている。北側と通じていた操縦士は後にベトナム航空の幹部となる。９日にはサイゴンの東80キロほどに位置するスアンロクでの戦闘が始まっている。決裂した形となった北ベトナムとの交渉について、同月16日の衆議院外務委員会で宮澤喜一外相は「日本政府といたしましては、いかなる意味でもこの経済協力が、現在戦われつつあります戦局に影響を及ぼすような結果になることは避けるべきで

ジャーナリストの古森義久氏をテレビの報道番組で目にすると、反射的に45歳の若さで亡くなった近藤紘一氏の姿が重なる。ともに南ベトナム・サイゴンに特派員として赴任し、しのぎを削った仲。ライバルでありながら盟友でもあった。近藤氏が生きていたらウクライナ侵攻やガザ情勢をどのように捉え報道しただろう。私にとって近藤紘一氏は数多いる作家の中でも特別な存在。20代半ば頃、バックパッカーの旅を終えて人生をリセットしようと決意したとき、近藤氏の本を繰り返し読んだ。

トランプ氏の復活は？アメリカの今のブラックジョークバイデン大統領でなければ民主党はカマラ・ハリスになる。そうするとトランプさんでも勝てるかもしれないこれは止めてもらいたいと"共和党"の関係者（杉山前駐米大使）前米軍トップ衝撃発言の是非ミリー前統合参謀本部議長ー国や部族宗教国王女王暴君独裁者や独裁者になりたい者に対しては忠誠を誓わない個人に対しては宣誓しない憲法や米国の理念に対して宣誓しそれを守るために命を懸ける2023年10月6日共和党の内

執筆者は大阪経済法科大学アジア太平洋研究センター客員教授の井川一久氏である。－「サイゴン・ザディン地区だけで38万人もいた」という「慰安女性」は、米軍や韓国軍の兵士を相手とした売春婦のことか。－「同じような奇形の『軍事基地経済』に苦しんでいた沖縄」が「最大後方支援基地」とあるが、「最大」は何を単位にしているのか。グアムやタイも出撃基地だった。－「米国は（中略）ベトナム民族を屈服させることができなかった」の「ベトナム民族」とは北ベトナム政府のことか。また、アメリカはベトナムを「屈

短い赴任期間、国際環境になじんでいない、海外特派員なのに習得できていない外国語、国際語とはみなされない日本語――こんなことでは、日本人記者たちの取材や報道の風景に貴重極まりない情報源だったはずのファム・スアン・アンの姿がどこにも見えないのも当然のことなのだろう。当然だろうとは思うが、しかしどこにも見当たらないというのはやはり摩訶不思議である。アンが北ベトナム側、解放戦線側の工作員だったということが、どれだけサイゴン陥落と南ベトナムの崩壊という最終結末に影響したのかは誰にもわからないはずだ。

開高健の批判と重複する部分もあるが、サイゴン陥落後を含めて三年半の間、南ベトナムでの取材を続けた毎日新聞の記者だった古森義久は日本人記者が抱えていた問題について以下のように指摘している。少々長いが引用する。「日本人記者団全体としてみた場合、欧米の大手報道機関にくらべて、やはり一段下のマイナー・リーグでゲームをしている感は否めなかった。何よりも日本人記者の弱さは、任期が短過ぎたことだろう。それに、他民族にくらべて国際環境になじみにくいという日本人本来の体質や、言い古された外国語習得の問

サイゴン駐在の日本人記者には外信部長会から七五年四月二十六日、「日航救援機には各社常駐特派員一人を残してみんな乗る。残留組は米軍の最終ヘリで脱出する1」という指示が出され、二十九日には日本大使館が「すべての残存邦人および本社から退避支持を受けた特派員諸氏は、正午までにサイゴン大学法学部前に集合されたし。米大使館にかけ合い、専用ヘリを用意した。所持品は小型バッグ一個に限る2」と連絡している。ＣＩＡの分析官だったフランク・スネップが言及しているカイズ・ビーチ記者については、近藤紘一が「三台のバ

ファム・スアン・アンはベトナムの歴史と政情に関する博識から、海外記者たちにとっては絶好の情報源であり、サイゴン中心部のコンティネンタルやカラベルといったホテルの目の前にあったと言っていいカフェ「Givral」、あるいは「Brodard」では彼の状況分析が記者たちに対して毎日のように行われ、その集まりは目抜き通りの名から「RadioCatinat」と呼ばれたりもしていた。開高作品に登場する「ブロダール」は「Brodard」に間違いないだろう。「チュドー通りの喫茶店」や「ジェヴェール」は「G

少々長いがベトナムで戦場を経験した開高健の著作から引用する。「実際、日本での報道の状況は一九六四年に新聞社から臨時移動特派員になってヴェトナムへいってみないかという誘いがあると、その場で乗ることにした。その頃、この国のことはほとんど何も報道されていず、何やらいつも殺しあいをやっているらしいなというぐらいにしか感じられていなかった。クーデターや大統領暗殺があると、そのときだけ記者はかけつけ、騒ぎが終ると、香港やバンコックへ引揚げるという習慣になっていて、支局をサイゴンに設けている社は一社もなか

「胎児から人生をやり直せばいいのに」(あるえ)この素晴らしい世界に爆焔を！米国のお話っていうか、情報は、CNNやらの映像メディア新聞などの媒体、有識者とされる連中、どれもこれも信用できない。日本人で唯一、信用できるのが、この伊藤貫さんだけ伊藤貫さんのおかげで、米国の真実を知ることができる。一切、信用できない人間を２人だけ上げるとすれば日本の左翼に不満はあるが、あまり憤りを感じ

今回の米ブリンケン国務長官の北京訪問は、中国のプロパガンダにされてしまった。中国のような独裁国家と外交交渉をするには、先ず、強く出るべきである。‼️米国の基本的な対中外交の基本姿勢を主張をして、中国の問題提起に返答すべきだった。米国民主党の対中外交は関与政策で「まだら外交だ」。デカプリングを継続をして中国を経済的に締め上げて台湾侵攻をできないようにする。

https://youtu.be/0ND5hzF8lFUここがおかしいトランプ起訴報道古森義久(産経新聞ワシントン駐在客員特派員)有元隆志(産経新聞元政治局長・月刊『正論』発行人)#月刊正論#チャンネル正論