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『ChatGPTは神か悪魔か』(宝島社新書)落合陽一山口周野口悠紀雄井上智洋深津貴之和田秀樹池田清彦耳目を集めそうなタイトルが気になり、手に取りました。発行は昨年10月と半年程前で、それからもまたいろいろと新しい事象が起こっています。しかし内容は古さを全く感じさせず先見性に満ちています。それもそのはず、第一章から七章までの執筆者はいずれもこの分野の第一人者で、どれも鋭い考察に満ちた内容となっています。宝島社新書編集部による前書きによれば、昨2023年は日本における「ChatGP
「メタバースと経済の未来著井上智洋」を読んで帯の広告表メタバースを制する者が世界を制する。負け続ける日本企業のラストチャンスがここに!バーチャル美少女ねむ推薦!「メタバースから経済を見て、未来を探る思考の旅を始めましょう」裏1章メタバースとは何か?2章この世界はスマート社会とメタバースに分岐する。3章純粋デジタル経済圏の誕生4章メタバースとお金の未来5章資本主義はどう変わるか?6章人類が身体を捨て去る日7章日本をメタバース先進国にするにはどうし
・思うところがあり再読。・現代貨幣理論について以前読んだ時より理解できたと思う。・ケルトン氏の労働観は旧来の経済学者と大差ないな、と認識する。・困窮している人にまず与えるべきなのは仕事でなく金ではないのか。・ケルトン氏は、「人は労働で得られる賃金だけで生活できる」という考えに囚われていないか。・2019年7月に催された日本での講演で「日本はデフレ気味なのに、みなさんインフレの心配ばかりしている。」(本書425㌻井上智洋氏の解説より引用)と言ったそうだが、著書を読んだ限りケルトン
昨晩、第40回「知のB1」ブックダービーに参加しました。ブックダービーは、5人のパネラーが「この時代の人たちに一番読んでほしい本」として選んだ一冊の書評を発表し、ファシリテーターを務める令和哲学者NohJesu先生からのお題を問題解決していきます。それをNoh先生が令和哲学的視点で『ジャッジ』視聴者の方には、順位投票をして参加していただき、ゲーム視聴をしているような感覚で令和哲学のエッセンスに触れながら、「知の統合」の世界を楽しめます。情報知識が足りない時代から、溢れる情
『AI失業(井上智洋著)』副題は「生成AIは私たちの仕事をどう奪うのか?」です。帯にあなたも近々食いっぱぐれるかも!?と書いてありますが、タイトルのインパクトの方が大きすぎて悲観的になりますさらに、2025年~ホワイトカラーの雇用減少、2030年ブルーカラーの雇用減少と予測していて(ここがミソですよね)、これから子どもを社会に送り出す親にとって悩ましすぎますテレビでもchatGPTのことがよく取り出されていますが、先日もある番組で街頭インタビューに答える若い人たちは複数、「使ってない」
齋藤元章、井上智洋「人工知能は資本主義を終焉させるか」PHP新書を読みました。刊行は5年ほど前です。本屋で平積みにしてあったので、買ってみました。齋藤元章氏はこの本が刊行されたころが絶頂でした。この本が出た直後、助成金の詐取、脱税などで逮捕されたと報道されました。齋藤氏はスーパーコンピューターの開発に携わり、特にグリーンスパコン(計算あたりの消費電力が少ない)では世界トップクラスの実績を誇っていました。また、「エクサスケールの衝撃」という本を出し、スパコ
井上智洋さんはベーシックインカムについて「へぇ~なるほど~」と感じる新鮮な発言をなさっています(←個人的感想)。その井上さんがAIについて論じるというので、楽しみに拝見したのですけれど、正直期待はずれだった!特番『AIが進む未来で人間がやるべき事とは?ーChatGPTや生成AIとどう付き合うべきか?ー』ゲスト:駒澤大学経済学部准教授井上智洋氏<チャンネル登録お願いいたします>http://www.youtube.com/channel/UCAN0E...<セカンドチャンネルこちら
2019年発行井上智洋-Wikipediaja.wikipedia.org👆著者「自国の通貨を持つ国は財政破綻しない」と、言うのが大雑把過ぎな(笑)MMTちょっと興味持って借りてみたが、「中央銀行は景気をコントロール出来るのか?」あたりで意味不明なグラフ出てきて撃沈(笑)昨日今日出てきた理論ではなくケインズの流れ云々。。(・・?高橋是清さんが日本のケインズと、言われたことは知っていたが、ケインズって誰や?何したん?(笑)是清さんの流れでいくとたぶん、積極
東大生が日本を100人の島に例えたら面白いほど経済がわかった!ムギタロー(著)/井上智洋、望月慎(監修)2022年8月16日(刊)/サンクチュアリ出版(本書紹介/サンクチュアリ出版)☜Clickで詳細へリンクこの本は、「日本がもしも100人の島だったら?」と例えることによって、難しい経済の仕組みを、超シンプルに理解していただくための本です。金利?国債?為替?インフレ?今まで経済ニュースを見てもチンプンカンプンだった人も、この一冊を読めば「わかる!」という
そもそも、メタバースって何なのか?「コミュニケーションできる仮想空間」のことです。具体的イメージとしては、細田守監督の「竜とそばかすの姫」で女子高校生がバーチャル空間で人気のアーティストになった事例、任天堂ゲーム「どうぶつの森」で、他の人と会話をしたり、物を取引したりすることがあげられます。また、アメーバピグでは、会話をしたりコインを集めて服や装飾、部屋などをグレードアップしたこともありました。さらに、実空間の現実と全く区別のつかないような仮想空間の中で暮らす映画「マトリックス」の主
なぜお金には価値があるのか?物価はいつ上がったり下がったりするのか?誰がどうすれば景気がよくなるのか?東大生が、日本や世界のお金の動きを「100人の島で起きた出来事」としてまとめ、わかりやすく解説している。『世の中の共通認識として「税が財源ではないこと」、「大事なのは、お金の数字の大きさではなく、人や技術や実用的なモノであること」がきちんと理解されるようになると世界は変わる。』多くの人が抱えている簡単ではない経済の問題があり。それを分かりやすく説明し理解しやすく例えを用いて説
前職となった前の会社のシニアチェアマンと経済学者の対談書。思わず書店で購入。最近この手の本は読んでいなかったけれど、2050年!に向けて、どう動いていくべきか。改めて整理する良い機会になりました。
私も思想面で大変影響を受けている井上智洋氏の考え方が色々と垣間見られる良い動画だと思います。以下、なるほどと思ったキーワード紹介させて頂きます。·工業化と情報化の時代を一緒にしない方がいい。→工業化の時代にはかつてのフォード社のように革新的な大企業が生まれる際に大量の雇用も生まれたが、情報化の現代ではまた違っている。例えばGoogleやAmazonがその規模に見合った雇用を生み出していないように。·経済学は工業化の時代に生まれた学問だ→そもそも経済学自体が情報化の時代に今ひとつ追いつけ
2022年3月8日に内田樹編「人口減少社会の未来学」を読了しました人口減少を食い止めようとした「徴産制」に続き、随分と前に買ったままだったこの本、満を持しての登場です内田先生の序論からスタート。久々の内田先生、読んでいて、とにかく楽しい池田清彦は生物学者。なるほどと頷きつつ、そうなんだと驚いたりもして、かなり面白かったです井上智洋は経済学者。「知力を軽視する我が国」という指摘に激しく同意!藻谷浩介は地域エコノミスト。のっけから山本七平「空気の研究」が出てきて驚く。平川克美は文筆家。
ご訪問くださいまして、有り難うございます。れっつごうです(^^)花粉症の皆さまには、つらい季節ですね😣私も、花粉症なのですが、常にマスクをしているせいか、まだそんなには悪化せずになんとか踏ん張っています。が、そろそろやばいかも・・・(^^;関東のスギ花粉の場合、ピークは今月いっぱいでしょうか。もうひと踏ん張りですね!あと、昨日に、ワクチン3回目接種をしました。またもや副反応で発熱しましたが、今日一日ゆっくり休んで、だいぶ回復してき
現在の日本でベーシックインカムの実現のための研究活動と社会的行動を最も積極的に行なっている若手研究者の井上智洋氏。AI社会実現時における雇用喪失予測を描いた2016年発刊の『人工知能と経済の未来2030年雇用大崩壊』以降、ベーシックインカム実現に向けた提案書、啓蒙書を立て続けに出版。(後述)その視点の軸は、長引くデフレ経済からの脱却の経済対策としてのベーシックインカム実現にあります。並行して、新型コロナウィルス感染時における現金給付を求める請願運動を主導するメンバーとしても
まず、MMT借金の政策提言の主軸にある、完全雇用を実現する手段であり、希望する失業者をすべて政府が雇用して仕事をさせる制度「雇用保障プログラム(JGP)」に対する疑問。そこでMMTに、裁量的なコントロールに拠らない、次のような景気の自動安定装置「ビルトイン・スタビライザー」の役割を与えたことに対してである。・JGB導入時には、景気が悪いときには多くの失業者がJBPに参加し、政府支出が拡大し景気は活性化する。・好況期には、JBP参加者が民間に移り、政府支出が減少し景気が抑制される。
初めに、現状の生活保護制度では、働いて収入を得るとその分だけ給付が減らされるため、その労働収入に対する控除があってもあまりにも小さいため、労働のインセンティブが働きにくく、「貧困の罠」から抜け出しにくいことを指摘します。要するに、働いてもその分生活保護給付額が減らされるため働く意欲をなくし、貧困から抜け出しにくくなり、現状に甘んじるケースが多いというわけです。この続きは3段階に分けて導入する二階建てベーシックインカム:井上智洋氏著『現金給付の経済学反緊縮で日本はよみがえる』から考
初めに、コロナ危機下において話題になった、あるいは部分的ベーシックインカムとして導入された、最近のBI導入事例として、以下を紹介しています。・2020年6月にスペインが導入した、貧困層約250万人に限定して単身者に月462ユーロ(約6万円)、家族1人毎に139ユーロ(約1万6千円)支給する「最低国民保障」という社会保障制度・コロナ対策としてアメリカ(のみ3回)、香港、日本で支給された「一次的なBI」と言える現金給付但し、いずれにおいても、真のBIと呼べるものではないことを知っておく必
経済視点の井上BI論と社会保障・基本的人権視点のベーシック・ペンションの基本的な違いまず、本書のタイトルに<経済学>と入っているように、井上BI論は、経済学者である同氏による経済面からのベーシックインカム提案論であることが前提であること。これが最大の特徴です。それは、サブタイトルに「反緊縮で日本はよみがえる」と入れていることでも示されています。この続きはコロナ禍ゆえ、長引く不況ゆえだけのためのベーシックインカムではない:井上智洋氏著『現金給付の経済学反緊縮で日本はよみが
執筆活動以外でも多様な活動を展開している井上氏。昨年コロナ禍で給付された<特別定額給付金>の給付実現のためにグループを形成し、率先して提言・請願活動を主導して取り組み。左派グループと共に「薔薇マーク・キャンペーン」に参加し、その中で「99%のためのベーシックインカム構想」をグループメンバーと共に提言行動しており、そこでの構想について、当サイトの以下の記事内で紹介しています。この続きは井上智洋氏ベーシックインカム論総括とベーシック・ペンション2022提案に向けて:『「現金
支給と給付額は全員一律だが、少額から始め、少しずつ金額を増やしていくベーシックインカムこれは、財政規律主義に基づくベーシックインカム導入を前提とする場合、その財源への負荷を緩やかにしてムリのない程度に漸次増額していくやり方。この方式では、インフレ発生リスク対策にもなり、金額を少しずつ増やすことで、ベーシックインカムによる経済への影響を検証しながら取り組むことができるメリットもあります。この続きは無理なく、漸進的・段階的に導入するベーシックインカム:ベーシックインカム現実的実現
https://youtu.be/DhFmKmFqPrk特番『AI情報化時代は″レイバリズム″からの脱却!ポストコロナの日本経済処方箋』ゲスト:井上智洋(駒澤大学経済学部准教授)司会:松田学(松田政策研究所・代表)#頭脳資本主義#ポストコロナ#情報化社会
そもそも銀行には、お金を創る特権があると聞けば、「なぜだ!?」と思うのが自然・当然。そんなことは露知らず、ほとんどの人は、銀行をの日常生活での利用や、銀行で働く人が、恵まれた給与を得ていることに羨ましくは思いつつも、さしたる疑問も抱かずにいます。この続きは知っていましたか民間銀行が金をただで創る特権を持っていることを:『資本主義から脱却せよ』から考える社会経済システム-1–2050SOCIETY
2階建てのベーシックインカムを試案として提案します。・2階部分は、政府と日本銀行の協調による貨幣発行(国債発行と日銀の買い入れ)によるもので、均等の給付を行うことで景気回復を促し、物価安定目標を達成することを目的とします。その金額は、政府や日銀が裁量的に決定しますが、経済が回復するとゼロに向けて縮小します。当面は深刻な経済停滞が続いているため、1人1月7万円の給付を想定します。・1階部分は、恒久的に安定的な給付額を保証するもので、この部分については税による裏付けを必要とします。この
「日本経済復活の会」は、その名の通り、日本経済の復活を目標に活動する非営利団体で、小野盛司氏は同会の会長、創設者でもあります。小野氏は、この先月発売されたばかりの『毎年120万円を配れば日本が幸せになる』において、毎年120万円のベーシックインカムを全国民に支給することを提案しているのです。この続きは小野盛司氏の経済復活狙いのみのベーシックインカム案?(basicpension.jp)
井上氏は、BIの全額をこの貨幣発行益で賄えとは言っていません。それとは別の財源も用いることを提案しています。それが、例の<税と社会保障との一体化>、<財政規律>を目的として運営、議論されている、税収の再分配、すなわち「所得の再分配」に拠る方式です。最低限の生活を保障するためのBIとして、所得税など安定した財源で充当することを提案しています。この続きは井上智洋氏提案ベーシックインカムは、所得再分配による固定BIとMMTによる変動BIの2階建てだが(basicpension.jp)
コンクールジェルコートF単品90gアマゾンジャパン合同会社877〜1,518円菅政権は再給付に否定的です無能な首相に教えましょうコロナ禍で日本の経済を立て直すためには現金給付は絶対に必要ですもう選択ミスは許されません「国の借金を増やすな」という“常識”を疑え!一律現金給付を続けても日本は破綻しない(HARBORBUSINESSOnline)-Yahoo!ニュース長引くコロナ禍での経済の落ち込みが、緊急事態宣言によってさらに深刻なものと