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LCA実践塾は、今年も元気に開催しております。対面式のスクール形式と、オンラインの組み合わせになりますが、参加者の思惑で、どちらでも選択可能です。今年の概要は下記になります。見学も適時可能ですので、奮ってご参加ください。マーケティング担当者、広報の担当者、環境や健康配慮に直接かかわる仕事以外の方にも好評です。詳しくは、webサイトを御覧ください。一般社団法人エコ食品健究会(⇒クリック)LCA実践塾(ライフサイクルアセスメント実践塾)(⇒クリック)事務局投稿★社
今年も開講案内が出来るタイミングになりました。コロナ禍で、すべての講義が対面で実施できないかもしれませんが、オンラインを組み合わせるなど、テレワークの方々も参加いただきます。マーケティング担当者、広報の担当者、環境や健康配慮に直接かかわる仕事以外の方にも好評です。ぜひ、ご参加ください。詳しくは、webサイトを御覧ください。一般社団法人エコ食品健究会(⇒クリック)LCA実践塾(ライフサイクルアセスメント実践塾)(⇒クリック)事務局投稿■当会代表の経営コンサルブログ
レジ袋有料化が当然の毎日になり、必要ならお金を支払うことが当然になりました。レジ袋が無料化時代では、いわば空気のような存在のレジ袋の背景には、化石由来の資源浪費と、ごみ処理段階での環境負荷物質の排出など、関心が薄かった社会に感じます。しかしながら、有料化の社会では、「わざわざお金を払うことで、この背景に少しは気づかされるようです」現在、実施している調査事業に傾向が見られます。さて、無料が未だに当然の「割りばし」これも、いずれ有料の道を辿るのでしょう。実際に有料
また3月11日を迎えました。東日本大震災後、重点支援地域として、食を通じた被災地支援を約6年間続けたのち、定期訪問によるサポートに切り替え、そして、今年を迎えました。引き続き、記憶を風化させないよう、支援に関わるメンバーとの絆を深めていきたい。そのように思います。さて、防災&減災炊き出しグランプリでは・・炊き出しグランプリ災害時に炊き出し支援を実施される方々に役立つマニュアルテキストです(2018年11月11日版(ver.4-2))です。飲食店の災害時炊き出し実
=顧客獲得コスト=飲食業や食品/菓子メーカーにおいては、顧客1人を獲得するために、必要となる販促や集客策にかかるコストのことを指し、マーケティング目標の中に位置付ける会員事業者も結構、多いです。算出式は簡単で以下になります。顧客獲得コスト=販促や集客策に掛かる全てのコスト÷顧客数とある「会員の飲食店」で1年前と比較したところ、顧客獲得コストは、29円上昇していました。つまり、600円のランチの場合、約5%の収益性低下がありました。理由は、想像の通りです。感染症対策の種々の備品
今日は久しぶりに、海外の食品表示動向について紹介したいと思います。今回紹介するのは、MOMO51です。これは「食品表示に関するメキシコ公式規格(NOM-051-SCFI/SSA1-2010)の改定」の改定」を指していまして、同国では、肥満率が高い食生活が課題になっていることが背景にあります。その中には段階的措置として多段階なのですが、第2段階としては、2023年9月末までに、以下の警告表示を食品にラベリングしなければならないのです。私が注目している点は「糖分」です。ここでは、加糖由
感染症影響下での外食(飲食)業界低迷・家食隆盛といった現状は「どのように捉えれば良いのか?」今回のテーマです。まずは下記グラフを御覧ください。これは農林水産省のwebサイトに掲載されている「外食産業」「食品関連流通業」「食品製造業」の市場動向になります。今回は、この経年の市場動向を使い、各業界毎の相関係数を求めてみました。御覧いただくとわかるとおり、外食産業と食品製造業の相関関係が高いです。つまり、正の相関になっています。要するに、食品製造業の業界が活況であれば外食産業も活況で
例えば1月2日webニュース記事(https://www.tokyo-np.co.jp/article/77743)より「相模原市が発表した36人の感染者のうち、7人は市内の飲食店を貸し切って会食していた」以前も記事にしましたが、コロナの拡大は、飲食店が悪いわけではありません。ましてや、時短営業とありますが、時短したところで、コロナの抑止になるとは言い切れません。要するに、会話が特に問題で、まき散らすことが危険なのです。肝心なことは、感染している可能性がある方を店内に入れないこと
種々のエリアの商圏分析支援を実施していますが、その傾向から「コロナ禍」で大きな特徴が見えてきたので、1つ紹介したいと思います。例えば横浜市内の某飲食店5軒の2019年12月時点での結果より抜粋これは、売上高成長率=種々の商圏調査項目の点数×係数+・・・・・・・+切片の情報を得るために回帰分析を行ったものです。御覧いただくと御理解いただけると思いますが、一見さんの多い立地の特徴が出ており、飲食店の売上高成長率は、建物(1階か2階か、入口の数、間口の広さ等々)や商圏の質(女性客の多さ等
新型コロナウイルスが更に猛威を振るう中、種々のメディアでは、飲食店がクラスターの発生源・・そんな報道が目に付く日々ですね。飲食店の皆さんまずは、以下画像の来店(入店)者向けアンケート画像をぜひダウンロードください。以前紹介しましたが、この年末年始を「勝ち」に行くためにも、忘年会や新年会需要の獲得は、個人的には必須だと判断します。無論、種々の感染症対策や、少人数、短縮時間制の導入など、制限を付けていくことは、必須ですし、対策万全が前提です。さて、やはり、めんどくさい・・このように
過日、メディアを通じて報じられた「生物安全法」(中国)新型コロナウイルス感染症のような深刻な疫病発生に素早く対応する法律で、来年4月15日に施行するとのことです。実効性は兎も角として、我が国も見習うべきことは多いのではないかと私は思うのです。種々のウイルスは、食品の原料である養豚、養鶏などの畜産の現場養蜂、さらには農業においても、宿りやすいことは、これまでの種々の2次データで明らかです。日本は、島国ですから、海を渡ってくるこれら深刻なウイルスに対して、対処準備をしておけば、
IKEAプラントボール(出所https://www.ikea.com/jp/ja/this-is-ikea/sustainable-everyday/the-meatless-meatball-pub879b8290)本場スウェーデンでもお馴染みのIKEAですが、同社のレストラン部門の主力のミートボールの取組みが秀逸すぎて、紹介します。ミートボールと言えば、サーモンと同じく、スウェーデンでは国民食の1つ。このほど、同社は、このミートボールの「クライメートフットプリント」を従来の肉
コロナ型の種々の補助金や助成金が乱立する中、殺菌、除菌、抗菌、換気・・ここに関心のある方も多いはず。そんな中、飲食店等に「メガヒット」の予感を感じさせる商品が、過日にメディアに露出されました。それは、ウシオ電機が、開発し販売開始した「紫外線除菌・ウイルス抑制装置」(https://www.ushio.co.jp/jp/news/1002/2020-2020/500668.html)両手で持てるサイズの小型装置のようで、新型コロナウイルスの殺菌も可能とのことです。「紫外線照射装置「
新型コロナウイルス感染症が再び広がる中、集客具合に明暗がハッキリ。例えば、社団傍の食品スーパーの事例コロナ罹患者がパートで発生後の某店駐車場の様子(ここでは以下、A店)同日、上記撮影後5分後のコロナ罹患者が「ゼロ」の御店の駐車場の様子(ここでは以下、B店)元来、A店の方がB店より繁盛していました。しかしながら、A店では罹患者が出たため、閑古鳥。その代わり、万年負けていたB店が集客に成功しています。ここで言えることは、感染症対策の取組の重要性です。当たり前のことですが
先日、某メディアで、飲食店クラスター発生のニュースがありました。その取材の中で、報道されていた内容が真実かどうか・・それは私は知ることもありません。ですが、もし真実なら、これは我々も自戒しなければならないことです。それは、コロナ罹患者なのか、報道が捻じ曲げたのか?「新型コロナウィルス感染症対策が不充分な飲食店だったから・・」そのように報じられていました。いや?これ?ちょっとまって?御店を選択するのは我々消費者です。そのお店を利用した方は、自由意志で選択したはずです。そうで
コンビニエンスストアや食品スーパー等のレジ袋有料化7月よりスタートしましたね。一部、次のような例外は、のぞかれますが・・。・プラスチックのフィルムの厚さが50マイクロメートル以上のもの・海洋生分解性プラスチックの配合率が100%のもの・バイオマス素材の配合率が25%以上のもの(25%以下のもの事例⇒こちらクリック)その除外の理由は、「環境保全に寄与する性能が認められている」から。さて、この動き、海外に目を向けると、日本の売場の向かうべき方向を考察する第1歩となりそうです。例え
代替肉:植物性たんぱく質で作られた植物性由来の食品。フェイクミート、ベジミート等々と呼びこともある。代表的なものは「ソイミート」でしょう。(Amazon→こちらより)15年も前は、相応の料理でなければ「不味くて食べれない」というイメージでしたが、近年、自然食店や電鉄系食品スーパー等々での取り扱いが増えるところを見ると、健康志向、環境配慮志向等々を背景に普及しているようです。当会として気になるところは、代替肉製造事業者の大手ビヨンド・ミートの環境側面のPRです。それは以下の論点です
いよいよ今週開講します。ライフサイクルアセスメント(LCA)実践塾(詳しくはwebサイトをどうぞ⇒クリック)通常ですと、東京駅前を会場に実施するのですが、初回の今回に限って、webで配信します。参加される事業者さんでは、まだまだテレワーク対応が多いことも踏まえての1回目の開催です。商品やサービスの原料栽培や加工、調達から製造、廃棄に至るまでの一連の環境負荷を数値化します。自らの商品やサービスが、他の商品より「環境や健康側面から、どの程度競争優位か?」を説明するマーケティン
社団の代表のブログで記載されている「新型コロナウイルス感染症拡大時の飲食店経営」「新型コロナウイルス感染症終息後のの飲食店経営」この両視点で役立つ情報を以下に整理しましたので必要でしたら参考にしてください。==以下==持続化給付金の飲食店等の撤退費用充当について(⇒こちらクリック)緊急事態宣言延長下での飲食店等正念場対処法(⇒こちらクリック)空調設備の導入や更新に使える補助金(⇒こちらクリック)コロナ禍で見えた平常時でも集客に使える心理や行動パターン(⇒こちらクリック)
そういえばなのですが、コロナ禍で消毒液不足が続いている中で(もう、そのような情勢ではありませんが・・)茨城県の酒造会社の木内酒造、それからアサヒビール、キリンビールの取組はとても素晴らしいですよね。(⇒FNN記事へ)生ビールは、麦芽を餌に、代謝生産物がアルコールであるからこそお酒を造れるのですよね。そもそも発酵食品であることを忘れていました(笑)今回の取組は、その生ビールを2回蒸留し、アルコール度数を70%に高めたもの。コロナ終息後の飲食店等は、衛生管理の徹底
今回はコラーゲンについて紹介しますね。ドラッグストアーや種々の健康食品web通販サイトで気になる方も多いのではないでしょうか。コラーゲン摂取がお肌をみずみずしく若がえらせるコラーゲンでお肌がぷるんぷるんになる(コラーゲンウィキペディアより)私も気になる1人なのかもしれません。コラーゲンは肌のみずみずしさや、弾力を支える成分には間違いないのです。しかしながら、口から摂取しても胃腸を通じて、コラーゲンの本来もっている効果や機能が発揮できる状態で、身体に吸収することは
2020年のこれからの見通しを旧年を踏まえ紹介。今回は農作物です。以下の予想論点に比べ、コロナ影響によるコロナ終息後の価格転嫁を踏まえると、農作物全体では1割から3割増しという、近年では高値推移が今後予想されます。■玉ねぎについて北海道産が全体70%を占めます。ほか兵庫県や佐賀県になります。消費量は微増で年々増えている食材のため、出来高次第で価格が大きく乱交下します。一方、ここ近年毎年3%前後で作付け面積が減少しています。今年の出来高も、種々の統計では、例年並みと予想されています
コロナ禍飲食店対策の「まとめ記事」のその①になります。テイクアウトリピート向上策(再来店誘発策)まとめ(⇒こちらクリック)緊急事態宣言延長下での飲食店等正念場対処法(⇒こちらクリック)テイクアウト/物販チラシ5要素と無料チラシ等作成ツール(⇒こちらクリック)コロナ終息Xデー飲食/小売/サービス業の集客のためのweb投稿内容について(⇒こちらクリック)コロナに「めげない」価格や原価設定の仕方1秒原価を手に入れろ!(⇒こちらクリック)期限付き酒類販売許可取得の手続き(⇒こちらクリッ
よく聞かれる論点を紹介します。初めて、健康配慮のPRが出来るメニューや商品を開発したいと考える事業者さんから多く質問されることです。どこから手を付ければ良いですか。回答としては、まずは食品添加物を取り除くことをお薦めしています。これは種々の2次データでも、明らかなように、消費者が1番知識があり、興味がある分野だからです。(2次データ事例https://www.pref.ishikawa.lg.jp/kenmin/anketo/h30no7.html)管理栄養士miyu
メディアの中国バッシングを取り上げてみる記事です。別に中国に関心があるわけではなく、ただ環境、健康をテーマに更新している立場として。気になったものを書いてます。「魚の漁獲量が減ったのは中国のせい?」よく記事として推察の域で書かれている論点です。例えばサンマで考えてみます。例年6~7月に実施「サンマ資源量直接推定調査」下図はサンマの分布状況です。図中の赤丸は大型の1歳魚、青丸は小型の0歳魚の割合で、左から1区と順に並びますが、これは来遊してくる順。(出所:国立研究開発法
4月22日にASMARQが公表した調査結果を紹介します。(出所:https://www.asmarq.co.jp/news/corona0403/#wednesday010)コロナ禍で、男性では若い世代ほど、経済的不安を抱え、経済活動をやめないことを重視する傾向が高いようです。女性については全体的に男性よりも、自粛すべき機運が高いと言えますが、40台の女性では、経済活動やめないことが重要とする意見が多そうです。働く女性の意見でしょうか。コロナ蔓延は避けたいが、生きていく糧は重
4月より新食品表示が開始されています。食品表示改正のポイント(⇒1回目クリック)(⇒2回目クリック)個人や小規模事業者の中で対応がお済で無い(コロナ影響により、対応どころではない)方向けには参考に栄養成分表示が容易になるようエクセルファイルを提供したところです(⇒こちら)ですが、このような時勢にあって「表示」が4月以降、弾力的に運用されることになっています。例えば農林水産省のホームページをご覧いただくと次のような文言があります。食品の生産及び流通の円滑化を図るために講じる
先日紹介したようにコロナによる経済活動の自粛はNOXなど環境負荷を低減するという何とも言えない自然環境破壊への足止めに間違いなく寄与しています。(⇒先日の記事はこちらをクリック下画像は中国の状況図)日本ではどうでしょうか?例えば産業連関表からアプローチした「産業連関表による環境負荷原単位データブック(3EID)」を見てみると例えば環境負荷の1つであるCO₂の排出量を、製品毎の簡易量として算出する式は以下のようになっています。CO2排出量/固有単位=3EIDの原単位
新型コロナウイルスの感染の拡がりは恐怖ですね。仕事柄、管理栄養士だから知っているだろうといった相談が多いことについて書いてみます。それは「次亜塩素酸水」です。殺菌効果があるとのことで、種々のメディアでも年初から取り上げられてきました。御存知の方もいらっしゃると思いますが、これは食品衛生法で食品添加物とされています。要するに、これが殺菌効果があるのです。しかしながら、厚生労働省では、この添加物である「次亜塩素酸水」は、次のような過程で製造されたものを指すとしています。食塩、塩
世界保健機関(WHO)の専門組織である「国際がん研究機関(IARC)」が2015年に公表した研究結果についてです。皆さんの記憶にも新しいはず。それは、1日50g超の加工肉を日々食べ続けると、大腸がんリスクが18%高まる、1日100gの赤身肉を日々食べ続けると、大腸がんriskが17%上昇する、というものでした。この結果だけを見ると、なんだか食生活に浸透している加工肉を怖く感じたり、脂身より赤身といった肉選択をする方々にとっては不安でしかありません。ですから、管理栄養士の私の視点から