エイジレス雇用

一般社団法人日本雇用環境整備機構（JEE：東京都新宿区、理事長石井京子）が令和3年度の『雇用環境整備士資格（第Ⅰ種～第Ⅴ種）講習会』を開催します。雇用環境整備士とは、育児・障がい・エイジレス・学生といった対象者の雇用促進と受け入れるにあたっての適正な職場環境整備のために、役員・管理職・人事総務担当部局担当官向けに専門知識を有する管理者の育成・養成・設置を推進することを目的とした同機構の認定資格で、Ⅰ種（育児者雇用）・Ⅱ種（障害者雇用）・Ⅲ種（エイジレス・高齢者雇用）・Ⅳ種（学生雇用）・今年度新

こんばんは。燃えるゴミの日の前で助かったおっさん、やぶりんです(´・ω・`)雇用環境整備士第1種・第2種・第3種の在宅講義視聴が終了しました(ﾟДﾟ)各種約4時間で合計12時間！ボリューム満点な内容でした。最後のテストは・・・大丈夫なはず(;^ω^)なお、注意事項として講義前に述べられていますが早送りはダメ！替え玉もダメ！視るだけもダメ！聴くだけもダメ！ちゃんと視聴していないと答えられない問題が出ます。結果は約2週間後～あと、郵送されてきた封筒はすぐに

一般社団法人日本雇用環境整備機構（JEE：東京都新宿区、理事長石井京子）が令和元年度第2回（冬季）の『雇用環境整備士資格（第Ⅰ種～第Ⅳ種）講習会』を開催する。雇用環境整備士とは、育児・障がい・エイジレス対象者の雇用促進と受け入れるにあたっての適正な職場環境整備のために、役員・管理職・人事総務担当部局担当官向けに専門知識を有する管理者の育成・養成・設置を推進することを目的とした同機構の認定資格で、Ⅰ種（育児者雇用）・Ⅱ種（障害者雇用）・Ⅲ種（エイジレス・高齢者雇用）・Ⅳ種（学生雇用）

一般社団法人日本雇用環境整備機構（本部：新宿区、理事長：石井京子、所管：内閣府）が、「雇用環境整備士資格講習会」（冬季）の日程を公開しました。令和2年1月～3月で全国各地にて開催されます。本機構のホームページに開催日程と開催場所のみ公開され、申し込み受け付けは11月中旬頃からインターネット先行で開始の予定です。東京会場：中野サンプラザ会議室（定員100名）第Ⅱ種（障害者雇用）：令和2年1月28日(火)13:00-16:50第Ⅲ種（エイジレス雇用）：令和2年1月29日(水)13

一般社団法人日本雇用環境整備機構（JEE：東京都新宿区、理事長石井京子）が令和元年度第1回（夏季）の『雇用環境整備士資格（第Ⅰ種～第Ⅳ種）講習会』を開催する。雇用環境整備士とは、育児・障がい・エイジレス対象者の雇用促進と受け入れるにあたっての適正な職場環境整備のために、役員・管理職・人事総務担当部局担当官向けに専門知識を有する管理者の育成・養成・設置を推進することを目的とした同機構の認定資格で、Ⅰ種（育児者雇用）・Ⅱ種（障害者雇用）・Ⅲ種（エイジレス・高齢者雇用）の３種に分かれており１種目

一般社団法人日本雇用環境整備機構（JEE：東京都新宿区、理事長石井京子）が平成31年1～3月に「発達障害の従業員の評価とキャリアアップのために役員・管理職及び人事担当者及び支援者が知っておくべき知識講習会」を開催する。発達障害には自閉症・アスペルガー症候群やADHD(注意欠陥多動性障害)、LD(学習障害)等があることが知られています。平成30年4月から精神障害者の雇用が義務化され、これら障害者の雇用が増えてきました。また、職場適応が上手くいかない従業員の中にも発達障害と診断される人が

一般社団法人日本雇用環境整備機構（JEE：東京都新宿区、理事長石井京子）が平成31年1～2月に「－企業の管理職・人事担当者が知っておくべき－エイジレス（満35歳以上）の雇用創出と雇入れ後に想定される諸問題やキャリア形成についての知識養成講習会」を開催する。満35歳以上の者をエイジレスと呼称しますが、30代の者、40代の者、50代の者、それ以上の高齢者と一口にエイジレスといっても幅広い分野になります。本講習では上記の4つの年齢帯に分類して各々の採用時に注意すべき点や雇入れた後に想定される諸

一般社団法人日本雇用環境整備機構（JEE：東京都新宿区、理事長石井京子）が平成30年度第2回（冬季）の『雇用環境整備士資格（第Ⅰ種～第Ⅲ種）講習会』を開催する。雇用環境整備士とは、育児・障がい・エイジレス対象者の雇用促進と受け入れるにあたっての適正な職場環境整備のために、役員・管理職・人事総務担当部局担当官向けに専門知識を有する管理者の育成・養成・設置を推進することを目的とした同機構の認定資格で、Ⅰ種（育児者雇用）・Ⅱ種（障害者雇用）・Ⅲ種（エイジレス・高齢者雇用）の３種に分かれており１種目

2007年から雇用対策法により年齢で採否を決めてはいけないと制定され、あれから10年以上が経ちました。求人における年齢不問の表示を信じますか？建前（嘘）だと思いますか？今回はあえて口に出してはいけないタブーに触れてみたいと思います。色々と問題があり、炎上したりクレームの抗議が来ても困るので、以下は全て勝手な妄想で根拠がないものであること、当社の採否は年齢不問ですということ、以下は全て個人的に“こう思う”という程度の感想に過ぎないということ、これを大前提だということを最初に断っておきます（嫌な世

一般社団法人日本雇用環境整備機構（JEE：東京都新宿区、理事長石井京子）が平成30年度第1回の『雇用環境整備士資格（第Ⅰ種～第Ⅲ種）講習会』を開催する。雇用環境整備士とは、育児・障がい・エイジレス対象者の雇用促進と受け入れるにあたっての適正な職場環境整備のために、役員・管理職・人事総務担当部局担当官向けに専門知識を有する管理者の育成・養成・設置を推進することを目的とした同機構の認定資格で、Ⅰ種（育児者雇用）・Ⅱ種（障害者雇用）・Ⅲ種（エイジレス・高齢者雇用）の３種に分かれており１種目以上

一般社団法人日本雇用環境整備機構（JEE：東京都新宿区、理事長石井京子）が平成29年度第2回の『雇用環境整備士資格（第Ⅰ種～第Ⅲ種）講習会』を開催します。雇用環境整備士とは、育児・障がい・エイジレス対象者の雇用促進と受け入れるにあたっての適正な職場環境整備のために、役員・管理職・人事総務担当部局担当官向けに専門知識を有する管理者の育成・養成・設置を推進することを目的とした同機構の認定資格で、Ⅰ種（育児者雇用）・Ⅱ種（障害者雇用）・Ⅲ種（エイジレス・高齢者雇用）の３種に分かれており１種目以上を

オフィスタは「雇用環境整備士資格制度」の運営を受託しているため、全国各地で講習会運営をしているわけですが、今夏は札幌・仙台・大阪・福岡を巡り、東京会場で締めくくります（東北地方での本講習開催は初）。雇用環境整備士の講習会が盛況ということは育児・障害・エイジレスの雇用に対して関心をお持ちの企業が多いということを意味します。特に地方会場はどこも熱心な受講者が多いという印象です。受講者の大半は企業の人事担当者・ハローワーク職員・学校就職課担当者・行政庁職員・人材派遣会社営業マンなどが中心で、東

先日、講習会運営の関係で仙台に出張しました。猛暑の東京を抜け出してと思っていたのですが、仙台もそれ以上に暑い日でした。飛行機を使わない出張は楽でいいなというのは実感します。仙台までは新幹線で東京から約2時間、講師の先生は前日の札幌会場から直行ということもあり札幌～仙台間の移動で深夜の到着時にはかなりお疲れのようでご苦労様でした。講習会は障害者雇用の専門知識者、エイジレス（満35歳以上）雇用の専門知識者の養成講習会です。かねてより開催を望む声が多く、今回東北では初めての開催ということもあり正直

少子高齢化の現代においてエイジレスの活用は企業にとって重要な要素です。同時にエイジレス求職者にとって就職活動は高い壁として内定を遮っていることでしょう。“エイジレス（Ageless）”とは満35歳以上の者を指しますが、就職活動用語においては“年齢不問”の意味とも解釈できます。オフィスタにも35歳以上・40歳代・50歳以上の方など様々な求職者が訪れますが、「派遣というと若い人しか雇ってもらえないというイメージがあるのですが、私の年齢でも大丈夫なのでしょうか？」と尋ねる方が多いです。最近では40歳

一般社団法人日本雇用環境整備機構（JEE：東京都新宿区、理事長石井京子）が認定する雇用環境整備士とは、育児・障がい・エイジレス対象者の雇用促進と受け入れるにあたっての適正な職場環境整備のために、専門知識を有する管理者の育成・養成・社内設置を推進することを目的とした資格で、Ⅰ種（育児者雇用）・Ⅱ種（障害者雇用）・Ⅲ種（エイジレス雇用）の３種に分かれており１種目以上を履修した者を雇用環境整備士と認定しています。全国に延べ約4,300名（H29.2月末現在）の整備士が認定・登録されています。今冬は

『高齢者の就職は極めて厳しいのが現実。特に55歳から65歳の方にとっては地獄の日々。高齢者は枯れ落ち葉なのだろうか。高齢者が道端の枯れ落ち葉だとすればこれほど惨めなものはない。企業の再雇用制度はくせもので、定年60歳、再雇用65歳とする企業がほとんどだが、この場合定年はあくまでも60歳であり、いったん定年退職した後に再雇用する制度があるというだけで、定年退職者全員が再雇用される訳ではない。定年退職者の20～30％位の人が嘱託や契約社員として継続雇用されているのが現実。サラリーマンの多くが依然6

一般社団法人日本雇用環境整備機構（JEE：東京都新宿区、理事長石井京子）が平成28年度第1回の『雇用環境整備士資格（第Ⅰ種～第Ⅲ種）講習会』を開催する。雇用環境整備士とは、育児・障がい・エイジレス対象者の雇用促進と受け入れるにあたっての適正な職場環境整備のために、役員・管理職・人事総務担当部局担当官向けに専門知識を有する管理者の育成・養成・設置を推進することを目的とした同機構の認定資格で、Ⅰ種（育児者雇用）・Ⅱ種（障害者雇用）・Ⅲ種（エイジレス・高齢者雇用）の３種に分かれており１種目以上を履修