Eメールには、詐欺犯人が正当な組織・個人に化けられる欠点があり、放置されています。発信者のメアドを軽々に信じてはいけないという事例を紹介します。現時点で私が忠告できることは、<no-reply@Amazon.co.jp>のように、投函先から応答を受け取らないとする、迷惑なポスティングチラシ同様の投げ捨てメールは破棄しましょうということです。メールサービスの中にはHTMLメールをURLが確認できるよう設定できないものもあり、詐欺犯人と結託しているかまでは不明ですが、詐欺行為を看過・擁護しているとし